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五輪選手団“別枠”ワクチン騒動 IOCから突然通知も…実現へ課題山積 (1/2ページ)

 6日に国際オリンピック委員会(IOC)から突然通知された、五輪選手団に対する米製薬大手ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンの“別枠”提供騒動。実現に向けての課題は山積だ。

 日本オリンピック委員会(JOC)は7日、各競技団体の強化担当者とのミーティングで概要を説明したが、出席した関係者は「報道ベース以上の情報はなく今後の判断材料が少なすぎる」と困惑している。

 接種はあくまで選手の任意だが、実現に向けていくつかのハードルがあるという。

 まずは接種担当の医師を競技団体が自前で準備しなければならない。人気種目や歴史の古い競技は代表チームに帯同する医師や協力体制を築いている医療機関があるものの「個人競技だとそうはいかない。接種する医師不足が深刻なのに手配は難しいだろう」とみる。

 接種場所も問題だ。現在、海外転戦中の選手は6月以降に帰国予定だが「2週間の待機中に接種が可能か、また現行では選手も居住地での接種が必須となっているのもネック。どちらも超法規的措置を取らないとクリアできないが、実現すれば世論から厳しい批判を浴びかねない」と頭を抱える。

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