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激震!欧州スーパーリーグ事実上の頓挫 政界巻き込む大騒動 一部クラブに利益集中する計画、撤退表明の「雪崩現象」に (1/2ページ)

 サッカー界に激震が走った。強豪12クラブによる欧州スーパーリーグ(ESL)が、発足発表からわずか“2日天下”で事実上頓挫した。一部クラブに利益が集中する計画に選手、ファンから批判が殺到。政界までも巻き込む大騒動となり、半数を占める英国の6クラブが次々に撤退と謝罪を表明すると、雪崩を打ったようにスペインやイタリアのクラブも追随した。

 

 世界的なメガクラブを集めた新リーグ構想は、1998年以降たびたび浮上してきたが具体化しなかった。今回は新型コロナウイルスの影響による財政悪化が引き金となり、長年うわさされていた改革案が表面化した。

 狙いは欧州サッカー連盟(UEFA)が主催する世界最高峰の欧州チャンピオンズリーグ(CL)に代わる、人気クラブやスター選手が集結する新大会創設。CLの価値向上に貢献しながら、UEFAの収益分配に不満を持つ強豪クラブが大胆な“独立”を企てた。

 英紙フィナンシャル・タイムズによると、米金融大手JPモルガン・チェースが出資。放送権とスポンサー収入はCLの約2倍に当たる年間総額40億ユーロ(約5200億円)に上ると試算した。

 ESLは参加20クラブ中、創設メンバーの15チームが毎年参加できる点が鍵だった。下部への降格がなく経営リスクの少ない米プロスポーツ型アイデアを主導したのは、イングランド1部の名門マンチェスター・ユナイテッドやリバプールの米国人オーナーとされる。

 地元サポーターより、テレビなどで視聴する世界のファンを意識した姿勢も透けて見えた。スペイン1部レアル・マドリード会長で、スーパーリーグ初代会長に決定していたフロテンィーノ・ペレス氏は「16-24歳の4割がサッカーに興味を失っている」と懸念を示し、人気チームの対決を増やせば魅力的なコンテンツになると踏んだ。

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