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出所不明の「第4の変異株」猛威! 子供への感染例も多く防止対策に見直しの恐れ ワクチン接種が招く「変異株」拡大の好都合も (3/3ページ)

 今後は流行の主役が従来株から変異株に転じることが考えられる。感染研によれば、昨年9月に変異株が確認された英国では、すでに9割以上を占めるようになった。米国でも検出割合が3月中にすべて英国株に置き換わるとの試算もある。

 1人の感染者が何人にうつすかを示す実効再生産数について、東洋経済オンラインの8日時点のデータでは東京都が0・94と拡大を示す1に近い水準だ。全国では1・02と増加モードに転じている。こうしたなか、変異株対策として、何をすればいいのか。

 森田氏は、「ワクチンが7~8割に普及するまで1~2年以上かかる。実効再生産数が1前後の現状で、感染力が1・7倍程度強い英国型が増えれば、ほどなく第3波並みの再拡大が避けられず、その前に0・5程度まで下げなければならない。接触を極力減らす行動変容の努力が引き続き必要だ」と指摘する。

 前出の児玉氏は、「変異株の確認から半年を経ても、病原性が高くなっている証拠はないが、ワクチンの効果が下がる可能性がある点は問題だ。当面は自治体をまたぐ移動を自粛したほうがよいのではないか」との見解を示した。

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