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花火商戦に“異変” 遊べる場所が減り続けていた「家庭用」が息を吹き返したワケ (1/7ページ)

 7月23日に開幕した東京五輪では、開会式が催された新国立競技場からオープニングに694発、フィナーレに1488発の花火が夜空に打ち上げられた。今年はコロナ禍で、昨年に引き続き大半の花火大会が中止に追い込まれているが、テレビやインターネットで開会式を視聴して、「やはり日本の夏は花火だ」と実感した人も多いのではないだろうか。

 花火商戦はコロナ禍という特殊な状況下にある。2年連続で花火大会用の打ち上げ花火が苦戦を余儀なくされる一方で、家庭用の手持ち花火をはじめとする玩具花火が売れている。ホームセンター大手のコーナンでは、「花火の売れ行きはずっと好調で、昨年の5~7月と比べて25%ほど伸びている」としている。人々が花火を渇望し、家族や親しい人と少人数で楽しむシーンが増えていることが示されている。

 「昨年も玩具花火は好調だったが、春に多くの学校が休校になって、その代わりに夏休みがほとんどなかった。ゆっくり花火を楽しめる夏休みの期間が短かった。その点、今年は、しっかりと例年通り夏休みを取るので、より一層期待できる」(愛知県西尾市にある花火と雑貨の総合商社・若松屋)と、花火業界からの期待も大きい。

 販売期間や価格帯を見直して成果を上げているのは、日本で一番玩具花火を売っているとされる「ドン・キホーテ」だ。夏のシーズン商品である花火は5月から販売を開始する店舗が多いが、「昨年から続いているアウトドアブームに絡めて、3月から販売を強化したのが奏功している」(PPIH・広報)。また、「中~低価格の手持ち花火の人気が高まる傾向がある」(同)として、手持ち花火のボリュームセットを強化している。

ITmedia ビジネスオンライン

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