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グローブで独占販売疑惑 告発に山根会長が反論

 日本ボクシング連盟の不正疑惑では、公式戦で使用するグローブの独占販売の疑惑が持ち上がっている。告発した都道府県連盟幹部や元選手ら有志でつくる「日本ボクシングを再興する会」は、連盟の山根明会長が関連会社にだけ販売させ、利益を中抜きしていると主張。同会長は「独占の意図は全然ないし、私には一銭も入ってきてない」と反論している。

 日本連盟によると、国際ボクシング協会(AIBA)が2012年1月から公認大会で使用するグローブメーカーを従来の「ウイニング」から「アディダス」に変更。国内大会ではAIBAだけでなく、連盟の検定マークが付いたグローブでなければ使用できないと通達し、検定品の販売店として「杉スポーツ」を紹介した。

 告発側は販売店を疑問視。明記されている兵庫県の住所にあるのは名称の違う喫茶店で、12年の販売開始当初、購入代金を振り込む先の口座の名義が山根会長の孫だったという。告発状では「山根会長のトンネル会社」と指摘。「自らの地位と権限を利用して、検定品の販売を独占させ、販売価格を不当につり上げることにより、中抜きした利益を不正に取得している疑いが極めて濃厚」と主張している。

 疑惑について山根会長は、販売店のオーナーが自身の知人であることを認めつつ、独占の意図は当初からなかったとし「これまで(他の販売店の)申請がなかっただけ。あれば審査の上で受ける」と説明。「(知人に)使える口座がないというので孫娘の口座を数カ月だけ借りた。私にお金は入ってきてない」と話した。

 日本ボクシング連盟は6日付の公式サイトで、日本オリンピック委員会(JOC)と日本スポーツ協会から要請された真相究明のための第三者委員会設置について山根会長名で「当連盟は早急に第三者委員会を設置し、上記要請に応じます」と発表した。