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【安達純子 健康寿命UP術】「住民主体の居場所づくり」で高齢者の健康増進 ポイントは「自分たちで場所を見つけて集う」 (1/2ページ)

 日本は今4人に1人が高齢者の時代。さらに、2060年には約2・5人に1人が高齢者になると見込まれる。厚生労働省の「平成27年度 介護保険事業状況報告」では、要介護(要支援)の認定者は620万人で右肩上がりに増加中だ。健康寿命を延ばすには運動習慣の継続が求められ自治体でもサポートが行われている。では、高齢の両親やご自身を振り返り、自治体から「健康づくりのための教室に参加しましょう」といわれたとき、積極的に参加できるだろうか。

 「私たちは、長年、自治体の介護予防事業をサポートし、身体機能や認知機能の改善の方法を提案しています。しかし、自治体主体の教室には参加しない人が意外にも多い。その理由を調べるうちに、従来の方法を変える必要があることを痛感しています」

 こう話すのは、東京都健康長寿医療センター高齢者健康増進事業支援室の大渕修一研究部長。15年以上も前から、さまざまな方法で高齢者の健康増進の取り組みを行っている。

 大渕部長らが65~84歳の高齢者3500人を対象とした調査では、95%の人は「外出できる」と回答したが、「週1回、家族、親族、友人らとの交流がない」と答えた人は51%に上った。

 「人との交流がないと、身だしなみなどに気を使う必要がなくなり、心身機能が少しぐらい低下していても問題を感じないでしょう。そういった方々が、自治体から『健康教室に参加してください』と言われても、首を横に振るようなことになるのは、むしろ自然ではないでしょうか」

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